わずか5分で医師の処方なしに抗がん剤まで購入…医薬品を不法販売する海外直輸入サイトが横行

「成績を上げようと覚醒剤を飲んで頭痛と嘔吐」消費者被害が続出

ソウルのある高校3年生に在学中のイ君は6月4日、模擬評価を1週間後に控え、「勉強がはかどる薬」として知られる覚醒剤「モダフィニル」を手に入れた。重要な試験だけに集中力を上げようという欲から、医師の処方なしに医薬品の海外直輸入サイトで購入したのだ。その後、200㎎の錠剤を1日3錠ずつ2日間服用したイ君は、3日間にわたり頭痛、吐き気、嘔吐などの副作用を経験した。モダフィニルは韓国国内でナルコレプシー、注意欠陥多動性障害(ADHD)患者などに主に処方される専門医薬品で、200㎎製品の推奨服用量は1日1錠だ。イ君は「オンラインコミュニティで海外直輸入サイトを知って入ってみたら、会員登録さえすれば誰でも薬を買えた」とし、「そのサイトで『勉強がはかどる薬』だというので買い、宅配で何の問題もなく配送を受けた」と明らかにした。

「処方なしに無分別に服用すれば深刻な副作用」

数年前、ソウル・江南地域の一部の保護者と受験生の間で、別のADHD治療用専門医薬品「ペニド」と「コンサータ」が「勉強がはかどる薬」として知られ乱用されたことがある。ペニドとコンサータの主成分であるメチルフェニデートは現行法上、麻薬類(向精神性医薬品)に分類される。医師の処方なしに服用してはならない。取材に応じたある薬剤師は「ペニド、コンサータの処方が厳格になると、『勉強がはかどる薬』の需要が似た覚醒効果を得られるモダフィニルに移ったようだ」とし、「モダフィニルも無分別に服用した場合、慢性頭痛、嘔吐、急激な多動などの深刻な副作用が発生し得る」と述べた。

このように医師の診断および処方なしに乱用した場合、深刻な副作用を招く専門医薬品をインターネットで購入できるというのは事実だろうか。記者が当該サイトを確認した結果、インドなどで生産されたという各種「コピー薬」(ジェネリック医薬品:特許が満了したオリジナル医薬品を別の製造会社が生産したもの)はもちろん、グローバル製薬会社が作ったというオリジナル医薬品も販売していた。医薬品の種類は専門医薬品から一般医薬品まで多様だった。例えば、脱毛治療薬として知られるプロペシア系統の薬や、性機能向上の目的で服用するバイアグラ、統合失調症治療薬ルラシドン、さらには抗がん剤まで目についた。価格は薬品ごとに異なるが、おおむね韓国国内の薬局販売価格の半分から3分の1程度だった。

当該サイトで医薬品を購入する過程は簡単だった。メールアドレスを入力しパスワードを設定するだけで、別途の本人認証なしに会員登録ができた。会員登録から当該サイトで販売する薬品の購入までにかかった時間は5分足らずだった。「通関の過程で摘発された場合は再発送する」という販売者の説明も目についた。

このように販売される医薬品に表記された製造元と成分名が事実か、服用しても健康に問題がないかなどを確認する術はなさそうだった。それでも韓国国内の一部の消費者は「必要な薬を安値で大量に買える」または「医師が処方してくれない」などの理由で医薬品の海外直輸入サイトを利用する。食品医薬品安全処の関係者は「正常でない経路で持ち込んだ海外医薬品の場合、偽造・不良である蓋然性が大きい。またこれを服用して被害を受けても韓国国内法の保護を受けにくい」とし、「医薬品は必ず正常に処方を受け、医師と薬剤師の指導に従って服用すべきだ」と強調した。

韓国国内では薬事法第44条1項に基づき、薬剤師、韓薬師以外は原則的に医薬品を販売できない。これに違反した場合、5年以下の懲役または5000万ウォン以下の罰金が科される。同法第50条1項には「薬局以外の場所での販売禁止」の内容もある。これに違反すれば3年以下の懲役または3000万ウォン以下の罰金に処され得る。すなわち、韓国国内で海外医薬品をオンライン販売することは不法だ。

日陰で医薬品の海外直輸入が横行する理由は、法と制度に死角があるためだ。薬事法上、医薬品の無資格販売が摘発されれば強く処罰されるが、直輸入サイトのサーバーはほとんど海外にあるため販売者を特定しにくい。また購入者の場合、特定の成分を除けば医薬品を便法で購入しても処罰する法的根拠がないのが実情だ。現行法上、便法購入者を処罰できる専門医薬品は、ステロイド、エフェドリン成分の注射剤、エトミデート成分を含有した医薬品(薬事法第47条の4)に限られる。これさえも処罰水準が「100万ウォン以下の過怠料」にとどまる。「薬事法が便法購入者を一つ一つ処罰するより、不法医薬品の製造・輸入・販売者などサプライチェーンの規制に重点を置いて設計されたため」というのが法曹界の説明だ。

通関段階で便法医薬品を防ぐ方法も乏しい。現行法上、麻薬類など明白な不法薬物でない限り、「自家使用」目的の医薬品は最大6瓶まで搬入できる(関税法第94条および施行規則第45条1項1号)。韓国国内の司法機関の執行力が及ばない海外販売者と、医薬品を便法で買っても処罰されない韓国国内購入者が「自家使用通関」の例外を巧妙に利用しているわけだ。

「サイトの接続遮断、購入者の処罰が必要」

これについて、薬剤師出身のイ・ソヒョン法務法人大輪弁護士は「高リスク医薬品、反復・大量購入から始めて段階的に購入者への処罰を拡大すべきだ」と指摘した。また彼は販売を防ぐための方策として、△反復して摘発されたサイトの接続遮断 △クレジットカード会社・決済代行会社(PG)を通じた決済遮断 △通関の過程で高リスク成分の薬品の場合、数量に関係なく確認 などを提示した。ただし「取り締まりだけでは限界がある」とし、次のように説明を付け加えた。

「消費者が不法医薬品の直輸入サイトを探すのにはさまざまな理由がある。消費者の立場では、煩わしく感じられる病院の診療および処方の過程を省略し、比較的安い価格で医薬品を入手できることを利点と考える。ここに、直輸入サイトを通じて治療薬を手に入れれば、脱毛・勃起不全のようなデリケートな疾患を他人に知られずに済むという誘因も存在する。したがって、非対面診療を制度化し、慢性疾患医薬品を再処方される手続きを簡素化するなど、合法的な処方経路を簡便にする必要がある。」

パク・スンヒョン記者 parksenal@donga.com

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